エンゲージメントスキルの身に付け方
エンゲージメントスキルの身に付け方
現在ビジネスで大変重要な考え方となっている「エンゲージメント」という言葉をご存じでしょうか。この言葉は、従業員が会社に対してどれだけ愛着心や思い入れを抱いているかという意味です。しかしさらに踏み込んで考えると、個々人と組織がどれだけ一体となっているか、双方の成長に貢献し合うwin-winの関係が作り出せているかといった意味合いも含まれます。こうした言葉が昨今注目されている理由は、日本企業における終身雇用制度・年功序列制といったものが崩壊し、さらには少子化による人手不足などから、人事制度や育成制度を再考する必要性に迫られているという背景があるからでしょう。
今回はこの「エンゲージメント」という言葉についてしっかりとご説明し、その上でそれが必要とされている背景や、その高め方を詳しくご説明してまいります。
まずは現代の重要な人事・マーケティング用語であるこの言葉について、しっかり理解していきましょう。
英語では「engagement」と書きます。これは「engage(従事する)」という動詞が名詞化したものです。ビジネスにおいて雇用や雇用契約、それから会合などの約束といった意味があります。さらに「(歯車などの)噛み合い」といった意味もあります。
現在のビジネスシーンで使われる意味においては、単なる形式上の契約という意味ではなく、「企業へ向ける思い入れ」や「愛社精神」などといった感情的な好意も含まれていることが特徴です。「(会社への)好感度」と言えるかもしれません。婚約指輪のことを「エンゲージリング」と呼びますが、まさに婚約のように、社員がただ報酬を得るためだけに働いているのではなく、企業を愛して仕事に打ち込めている状態がエンゲージメントなのです。
似た言葉として、「ロイヤルティ(loyalty)」や「従業員満足度」という言葉もあります。ロイヤルティは「忠誠心」という意味の英語で、従業員がどれだけ企業に対して忠誠心があるかということを示す指標であり、従業員満足度は待遇や環境報酬に対してどれだけ満足しているかを示します(ちなみに「ロイヤリティ(royalty)」という言葉もあります。日本語は「ル」ではなく「リ」で、英語のスペルはエルではなくアールです。こちらは「特許権使用料」や「著作権使用料」を表すまったく別の言葉です)。
「ロイヤルティ」との細かな違いとしては、エンゲージメントは従業員と企業が両者の関与によってどれだけ結びつきを強めているかといったことであるのに対して、ロイヤルティは主に従業員に向けてのみ使われる言葉で、どれだけ会社に忠誠心をもって行動しているかといった意味になります。「従業員満足度」は、労働環境に対しての満足度を指します。報酬・昇進などの待遇に対する会社への評価という意味合いが強い点で、エンゲージメントとは明確に違いがあります。
さらに、消費者と企業が提供している商品やサービスとの関係でもエンゲージメントという言葉は使われます。これは「消費者がどれだけその会社の商品やサービスに対して、積極的な姿勢をもっているのか」という意味です。企業や商品ブランドに対する消費者側の愛着度がどれくらいかという意味合いです。そのブランドの発展に消費者側がどれだけ進んで関与したいと思っているかといったブランドへの従事したい気持ちの強さのことです。
最近は企業のブランディングなどはとても大切なものとなってきており、消費者側が強い好意を持ってブランドと関わっているのか、それとも単に「価格が他社より安いから」といった消極的な理由で買っているのかといったことは、とてもマーケティングフィールドでは重要になっています。愛着度の視点から商品・サービスを評価することは欠かせませんので、このケースでも重要なキーワードと言えるでしょう。
もしかするとTwitterやFacebookなどを運営している人ならば、この言葉はそちらで見慣れているかもしれません。SNSで使われる場合は、「投稿した内容にユーザーがどれくらいプラスのリアクションを示しているか」を表します。例えばTwitterでは、ツイートの中に挿入した画像や、貼り付けた他のブログ記事へ誘導するリンクなどをクリックした回数や、プロフィールの閲覧などをした数のことをエンゲージメントと呼びます。やはりこの場合も「愛着」といった意味合いが含まれている点で、他の場面で使われているケースと同じです。
ではどうしてこの言葉が一般的なものとなり、ビジネスシーンで使われるようになったのでしょうか。
人事制度の変化や企業のあり方に関しての変化によるものです。
現在の日本では、終身雇用制や年功序列など古い制度は影を潜め、成果主義型の報酬制度へと変化していき、離職や転職など人材の流動化が活発になっています。それのみならず、働き方改革の実施によって、副業を奨励する企業が増えたり、情報技術を利用したリモートワークが現実化したことによって、働き方が大変多様になりました。フリーランスとして働く人も非常に増え、キャリアアップ志向が強い人や、働きやすい環境を多く求める人が、そうした希望を実現しやすい環境になったのです。
そうした中で、企業の将来を担っていく経営層候補の人材が他企業に流れていく状況が企業で生じ、早期離職率が上昇することが頻繁に起こるようになりました。ただでさえ少子化によって若年層が減っているので、個人の成長を企業の側からしっかりとサポートしていくことが、長期的な業績向上を目指す企業にとって重要性が増しているのです。
また現代においてはパワーハラスメントの問題を起こさないことや、健全な企業経営が大変重要となり、そういった評判が企業の業績を大きく左右するようにまでなっています。職場環境の悪ければ、インターネット上ですぐに評判となります。しかし逆に従業員の愛着の高い組織は人気となり、結果的に業績に繋がる可能性も高まってきています。
エンゲージメントを高めることによって、多くの恩恵があるからです。従業員が企業に対する愛着心を強めることによって、能動的で献身的に業務に取り組むようになり、パフォーマンスが最大化され、具体的に以下のような変化が期待できます。
従業員にの仕事に対する自発的な関与や熱意は、愛着度によってもたらされることであり、職場の問題を自ら考えて解決したり、積極的に意見を出すと言ったことが起こり、組織の風通しが良くなるため主体的に仕事に取り組むようになります。かつての日本企業で多かったワンマン経営といったスタイルから生じた「指示待ち人間」ではなく、それぞれが得意な分野でパフォーマンスを最大に発揮できるようになり、組織の活性化が見込めます。
エンゲージメントが高いということは、働くことに対しての積極性を高めているということが言えます。若年層の早期離職率の高さなどが問題となっている中で、モチベーションをしっかりと管理することは企業にとってとても重要になっています。
またエンゲージメントが高い状態であれば、企業の方向性やビジョンを従業員全体が理解し認識しているということを意味します。組織に対する愛着も強まっていることによって、事業の課題や問題に対して積極的に取り組めますし、顧客へ対する配慮なども高まります。自社の製品やサービスに誇りを持って最高の状態で消費者へユーザーに届けることを、誰しもが心がけるようになるのです。
品質向上と同様に商品の安全衛生面での向上が見込まれます。コンプライアンスが重視される現代において、信頼を一度失えば再び取り戻すことは難しい状況にもなってきています。エンゲージメントを高めることによって、従業員一人一人がそのことを強く認識し、健全な経営を心がけるようになります。
イノベーションを起こすことは企業の生産性や収益アップに欠かせないものでしょう。しかしイノベーションを起こすには失敗を恐れず、前例のない挑戦をしたり、積極的に物事の捉え方を変えたりする必要があります。上から言われたことに黙って従っているだけというスタイルで働いている状態では、新しいアイディアは生まれません。エンゲージメントを高めれば、社員それぞれがそれぞれの専門としている分野や得意なスキルから問題解決を考えるようになるため、イノベーションが生まれやすい風土が形成されるのです。
ではさまざまなメリットを会社にもたらしてくれるエンゲージメントは一体どのようにして高めることができるのでしょうか。
そのためには従業員が職場環境や労働条件に単に満足しているというだけではなく、仕事に自主的に取り組めている状態であることが必要ですので、それを踏まえてポイントを整理すると主に3つになります。
ただ給料を払っていればいいというわけではなくて、長期的なやりがいを従業員に与えてあげることがまず大切です。それぞれの持ち味を職場で活用させるような組織作りを心がけること、能力や経験値に応じた適材適所なポジションを与えること、社員それぞれに挑戦の機会があるシステムを作ることによって、社員は自主的に仕事に取り組むようになっていきます。さらに上司とのコミュニケーションが円滑になるようなサポートを行ったり、スキルアップやキャリア形成に役立つ研修を実施したりするなどといった形で個々人の成長をしっかりと支援してあげられる環境作りをしていくことも効果があります。
企業の信念やビジョンは形式的なものとなりがちで、共感を得られていない状態であると従業員が勝手な方向に進んだり、「どうしてその仕事をしているのか」という目的を見失いがちです。それぞれが自分の利益ばかりを考える組織になってしまいます。リーダーがなぜそのような仕事を行うのかといったことをしっかりと伝え、誰もがその一員であることを誇りに思えるように導いていくこともエンゲージメントの点で効果があります。
エンゲージメントの向上を目的とする施策をただ行って終わりではなく、しっかりと従業員の方からフィードバックを集め、改善点を見つけていく事も大切です。どの組織にも通用する確実な施策はありません。会社それぞれの個性に合わせて最適な方法を見つけ出していくことで、はじめてエンゲージメントを最大化することができます。従業員の幸せを真剣に考えてくれる会社であるという認識を持ってもらうためには、従業員一人一人の意見を尊重して、日々改善に努めることも心がけましょう。
【まとめ】
かつての時代では企業側が「会社は給料を払っているのだから、社員は黙って従え」といった一方的に会社が従業員を評価する形が一般的でした。雇用する側の一方的な価値観や好き嫌いで、優秀な人材を適切に評価しなかったり、適切な待遇を与えなかったりする状況が生まれていたのです。転職や独立が難しかった昔ならばそうした「強い企業」でも運営を続けることができましたが、現代ではそうしたスタンスでいるとあっという間に優秀な人材は他に流れ、さらには、企業の評判を落として生産性と業績を著しく悪化させるというような事態を招いてしまいかねません。
とはいえ、見方を変えると、エンゲージメントという概念をよく理解し、丁寧にその施策を行うことで、確実に成果が上げられる時代でもあるとも言えるでしょう。従業員のモチベーションを上げたり、やりがいを与えたりすることは今やコストではなく、企業に利益をもたらしてくれる最適な施策なのです。
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